お部屋探しをしていると、見た目は問題なさそうだが築年数が古い物件が見つかり、大丈夫かどうか悩むことも多いと思います。
今回は賃貸物件における築年数の基準や、建物の構造別の耐用年数をご紹介いたします。
賃貸物件の築年数基準：築古の場合
一般的に「築30年以上」の物件を、築古物件と呼びます。
築古物件はリフォームやリノベーションがおこなわれている物件も多く、見た目には築浅や新築のように見えるものもあります。
また築浅や新築よりも家賃が安い傾向にあり、好立地でも比較的安価な物件に住める場合も多いです。
そのためコストパフォーマンスを重視される方には向いているといえます。
ただし見た目が綺麗でも、水回り設備やサッシの建て付けなど、目に見えないところが老朽化している可能性があります。
耐震性などの問題があることも多いので、事前に安全性の確認が必要になるでしょう。
賃貸物件の築年数基準：築浅の場合
築浅物件にはしっかりとした基準はありませんが、概ね「築5年以内」のものを築浅とすることが多いです。
また新築は「築1年未満かつ未入居・未使用」のものと定義されているため、築浅に新築は含まれません。
築浅のメリットとしては、室内や室外が綺麗な可能性が高いことが挙げられます。
築5年以内であれば劣化が少なく、また最近の住宅資材は劣化の進み具合も遅いため、綺麗な状態であることが期待できます。
また浴室乾燥機などの室内設備や、オートロックなどの共用設備も充実していることが多く、不便の少ない生活も可能になるでしょう。
さらに新築と比較すれば家賃も安くなりやすいため、良い状態のお部屋により安い家賃で入居できることもあります。
賃貸物件の構造による耐用年数の違いとは？
築年数には以上のような基準がありますが、その安全性や耐久性には建物の構造も大きく影響します。
賃貸物件における構造別の法定耐用年数は、以下のようになっています。
●木造：22年
●鉄骨造：19~34年
●鉄筋コンクリート造：47年
法定耐用年数とは、減価償却によって建物の価値が0になるまでにかかる年数のことで、法律によって定められています。
木造は22年、鉄筋コンクリート造は47年が法定耐用年数です。
鉄骨造の耐用年数は鉄骨の厚さによって異なり、3mm未満の場合は19年、3mm以上4mm未満の場合は27年、4mm以上の場合は34年となっています。
実際にこの年数が経てば建物がもろくなる、ということではありませんが、お部屋選びのひとつの基準にはなります。
仮にリノベーションで真新しい内装になっているアパートでも、築22年以上を超える木造であれば、耐久性を確認したほうが良いかもしれません。
反対に見た目は古くても、鉄筋コンクリート造であれば耐用年数は長いため、耐久性や耐震性に関しては安心できる可能性があります。
まとめ
お部屋選びでは見た目に注目してしまいがちですが、築年数に応じて安全性や耐久性について考えるのも重要なポイントです。
建物の構造による法定耐用年数も参考に、自分に合ったお部屋を選んでいきましょう。
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