土地探しの際に大きなポイントとなるのが、「建ぺい率」と「容積率」です。
しかし、土地探しが初めての方にとっては、それぞれがどういった意味を指すのかご存じでない方も多いと思います。
今後、土地を購入して住宅を建てたいと考えている方は、建ぺい率と容積率についてよく理解しておきましょう。
そこで今回は、建ぺい率と容積率について、それぞれの意味や制限の緩和規定などを解説します。
土地探しに役立つ建ぺい率と容積率：建物面積の割合
住宅を建てる際、建てられる住宅のサイズは土地の建ぺい率によって決まっています。
建ぺい率とは、土地の面積に対して建てられる建物面積の割合を示すものです。
たとえば120㎡の敷地面積を有する土地に、建ぺい率50％が設けられているとします。
この場合、住宅を建てるときは建物面積を60㎡以内に収めなければなりません。
商業地域などでは「建ぺい率100％」といった土地があるように、建ぺい率が高ければ高いほど大きな建物を建てられます。
建ぺい率が低いと利用価値も下がると考えられていますが、一戸建て住宅地では、隣家との距離にゆとりが生まれるといった観点から、建ぺい率が低い土地のほうが好まれる傾向にあるのです。
土地探しに役立つ建ぺい率と容積率：床面積の割合
容積率とは、敷地面積に対して建てられる延べ床面積の割合を示しています。
たとえば、100㎡の敷地面積を有する土地に、建ぺい率40％・容積率80％が設けられているとしましょう。
2階建ての住宅を建てる場合、建物面積は40㎡となり、1階部分の床面積は40㎡、2階部分の床面積も40㎡となります。
また、3階建ての場合は「1階部分の床面積40㎡、2階部分の床面積30㎡、3階部分の床面積10㎡」と設計することが可能です。
建ぺい率と容積率は、良好な居住環境を確保するために定められているもので地域によって上限が異なります。
建てた住宅が上限を超えている場合は、違法建築となってしまうので注意が必要です。
土地探しに役立つ建ぺい率と容積率：緩和規定について
建ぺい率と容積率が決められていることで、「理想の住宅が建てられない」と落ち込んでしまうかもしれません。
しかし、なかには特定の条件を満たせば、設計の幅を広げることが可能です。
建ぺい率・容積率の緩和規定には、次のようなものがあります。
地下室
地下室は、建物全体の1/3までなら容積率の計算に含まれません。
ロフトや屋根裏収納
ロフトや屋根裏収納は、その直下の床面積に対して1/2までのサイズであれば、建物面積に含まれません。
このほかにも、バルコニーやベランダ、吹き抜けなどに緩和規定が設けられているので、住宅を建てる前に確認しておくと良いでしょう。
まとめ
建ぺい率や容積率の上限を超える住宅は、違法建築によって建てることができません。
理想の住宅を建てるには、土地探しの段階から建ぺい率と容積率について意識することが大切です。
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